日本医療政策機構（HGPI）慢性疼痛対策推進プロジェクトでは、幅広い患者・市民の方々が苦しむ慢性の痛みを重要な政策課題と捉え、その対策の強化に向けて活動しています。この度、これまでの本プロジェクトの活動から得られた示唆を基に、政策提言「当事者目線の痛み対策を実現する、包括的な疼痛ケアシステムの構築に向けて」を取りまとめました。

詳細については、下記のPDFファイルをご覧ください。

■政策提言「当事者目線の痛み対策を実現する、包括的な疼痛ケアシステムの構築に向けて」の概要

提言

保健医療福祉が連携し、一人ひとりのニーズに合った多様な疼痛ケアが受けられる包括的な疼痛ケアシステムを構築すべき

包括的な疼痛ケア体制の構築に向けて求められる5つの視点

1. 地域の中で、エビデンスに基づく多様な治療選択肢を確保する必要性
2. 複雑な慢性の痛みに対応する集学的痛みセンターを拡充する必要性
3. 多様性の高い痛みに対する早期の適切な介入の推進に向けて、かかりつけ医を中心とするナビゲーション機能を強化する必要性
4. 疼痛医学の専門教育を確立するとともに、保健医療福祉の幅広い専門職への教育を推進する必要性
5. 痛みの政策の推進に向けて、幅広いマルチステークホルダーによる連携体制を強化する必要性

 

協賛団体（五十音順）

国立大学法人 政策研究大学院大学 グローバルヘルス・イノベーション政策プログラム
日本いたみ財団