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海外開発研究所(ODI)「将来の食生活」レポートを発表

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2014-01-03



過去30年間における過体重や肥満の人々の激増を考慮し、Overseas Development Institute (ODI:海外開発研究所)は新しいレポート「将来の食生活」を出版しました。このレポートは、どのように食生活の変化―より多くの脂質、肉類、糖分、食事量―が迫り来る健康危機をもたらしたかについて明らかにしています。

このレポートは、いかにこの危機が先進国のみならず、中所得国や発展途上国にも影響を及ぼしたかを示しています。国の過剰な食事を抑えるために政策立案者に何ができるかを分析すると共に、食生活の対策が北米や西欧にみられる食事療法ではなく、栄養士によって推奨される食事に移行する場合、入手可能な食事と将来必要とされる食事のギャップがどの程度大きくなるかを推定しようと試みています。

レポートはこちらからご覧ください。



NCD Alliance ウェブサイトより

キー・メッセージ


  • 世界の成人の3人に1人(14億6000万人)が過体重もしくは肥満です。発展途上国では、1980年から2008年にかけて2億5,000万人から9億400万人へと3倍以上に増加しました。高所得国では、同期間に1.7倍と増加しました。
  • 発展途上国で収入が増加しているどの地域においても食生活は変化しています。穀物と塊茎作物から、肉類、脂質、糖質、果物と野菜に明白に移行しています。
  • グローバリゼーションが徐々に進行する食生活の均一化を引き起こしましたが、バリエーションの継続は人々の食事選択に影響しうる政策に改善の余地があることを示唆しています。
  • 動物性蛋白質とくに肉類が豊富な将来の食生活は肉類の価格上昇を引き起こしますが、驚くべきことに穀類の価格は上昇しないでしょう。これは将来の食事は、農業よりも公衆衛生の問題になる可能性があることを示唆しています。
  • 人々とリーダーの中で、将来の食生活に必要がある断固とした行動をとる意志が弱いように見えますが、重大な健康への示唆に直面することで変わりうる可能 性があります。1つの劇的な行動よりも、教育、価格、規制といった適度な対策のコンビネーションのほうが、はるかに多くのことを達成しうる可能性がありま す。
    韓国の例として、伝統的な低脂肪で野菜を多く含む食事を摂取するというキャンペーンと教育を行い、人々がそのような食事をより多く摂 取するという結果となりました。またデンマークの例として、2004年にトランス脂肪酸の禁止という規制を行い、心疾患の罹患率が減少しました。 




NCD Alliance ウェブサイトより

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